ノーコード開発とは？注目の背景を初心者にも分かりやすく解説

プログラミングコードなしでシステム開発ができる「ノーコード開発」の注目度が高まっています。

ウェブサイトや業務アプリなど、プログラミングスキルがなくても短時間で高品質なサービスが開発できることもあり、海外ではノーコード開発が主流になりつつあります。

現状国内では、まだ大きな波はきていませんが、水面下ではすでに導入する企業や着々と増えており、今後一気に広がると予想されています。そのため、ノーコード開発に早い段階で着手することで先行優位に立てるでしょう。

そこで本記事では、ノーコード開発をウリにする弊社目線で上記の悩みにお答えします。

本記事をお読みいただくことでノーコード開発の基本的なことが理解できるようになりますので、特にシステム開発に大きく予算をかけられない中小企業の経営者様やご担当者様はぜひご覧ください。

ノーコード（NoCode）が注目される理由

現在のシステム開発といえば、PythonやJavaScriptなどのプログラミングコード（ソースコード）を用いたプログラミングが主流です。

しかしながら今後は、ノーコード・ローコード開発が主流になっていくと予想されます。本項ではノーコードがなぜ注目を集めてるのか、その理由を3つ解説します。

世界的大企業によるノーコード開発会社の買収

ノーコード開発が世界中で注目されるようになった大きな要因としては、大企業によるノーコードプラットフォームの買収が盛んに行われるようになったことが挙げられます。

代表的な例としては以下のとおり。

他にも、Amazonがノーコードアプリ開発サービス「Amazon Honeycode」をリリースするなど、世界トップ企業のノーコード・ローコード市場への参入が相次ぎ、ノーコード・ローコードが一躍注目されるきっかけとなりました。

2024年までにアプリケーション開発の65％以上を占めるという予想

世界有数の調査機関Gartner（ガートナー）では、2024年までに世界で開発されるアプリケーションの65％以上がノーコード・ローコード開発基盤で構築されると予測しています。

さらに、米調査会社のフォレスター・リサーチ社によると、2020年に67億ドル（約7300億円）程度だったノーコード・ローコード市場規模が2024年までに145億ドル（約1兆5800億円）にまで拡大すると予測されています。

国内企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）推進が後押し

国内では政府主導のDX推進がさけばれており、従来の紙台帳やオフラインコミュニケーションを改め、ビジネスのオンライン化が進んでいます。

コロナ禍にともなう在宅ワーク急増により、各社SaaSサービスの導入が急増していますが、多くのSaaSサービスはあらかじめ仕様が決まっている場合も少なくありません。

ノーコードツールを活用することで、自社オリジナルのアプリ開発ができるため、IT人材を持たない中小企業やこれまでITと無縁だった企業が導入するケースが増えています。

特に非エンジニア人材でも開発に着手できるところが大きなメリットとなっており、企業DXの前進に繋がると考えられます。

ノーコード（NoCode）のメリット・デメリット

ノーコード開発は大きな可能性を秘めています。しかしながらデメリットがあることも認識しておくことが必要です。

今後システム開発において、「ノーコードか、ソースコードプログラミングか」といった二者択一ではなく、

といったように補完関係が築かれていくと予想されます。

ノーコード開発のメリット

ノーコード開発を導入するメリットは数多くある中で、主なメリットを3つ解説します。

開発スピードが早い

ノーコードツールを活用することで開発スピードが向上します。ノーコード開発は、プラモデルのようにテンプレートとパーツを組み合わせて開発を行うため、ソースコードを記述する開発に比べて圧倒的に早く進められます。

ソースコード記述による開発は3ヶ月〜6ヶ月ほど期間を要するところ、ノーコードの場合は最短2〜3週間で開発が可能です。

開発コストを削減できる

ノーコード開発は、開発工数が少ないためリリースまでの期間を短縮できます。システム開発の主なコストは人件費であるため、開発期間の短縮はコスト削減に直結します。

また、プログラミングコード記述による開発は、多くの場合は複数名のエンジニアが関わることが一般的です。しかしノーコード開発の場合は1名でも開発可能であるため、その分の人件費も抑えられます。

非エンジニアでも開発に携われる

ノーコードはプログラミングコードを記述しない開発手法であるため、プログラミング専門知識・スキルを持たない非エンジニア人材でも開発に携わることが可能です。

プログラミングコードを用いたアプリ開発の場合は、フロントエンドエンジニアやバックエンドエンジニアが複数名でチームを組み開発を進めます。しかしノーコード開発の場合は、普段開発業務を行わない別部門の担当者でも開発可能です。

例えば、自部署内の業務改善アプリであれば、自分たちで要件定義から開発・リリースまで一気通貫で行えます。

ノーコード開発のデメリット

従来のプログラミングに比べ低コスト・短納期で開発できるノーコード開発ですがデメリットもあります。本項では、ノーコード開発のデメリットについて解説します。

複雑な仕様、大規模なシステム開発はできない

ノーコード開発は、ノーコードツールに備わっている機能を組み合わせることでアプリ開発を行います。そのため、ツールに備わっていない機能を実装することはできず、開発できる内容に制約があります。

そのため、プログラムが複雑に組み合わさるゲームアプリや基幹システムなどはノーコード開発の範疇を越えてしまい、高度なプログラミングスキルが求められます。

プラットフォームに依存する（セキュリティ・デザインなど）

ノーコード開発は、ノーコードプラットフォームに月額費を支払うことで利用できるサービスです。そのため、セキュリティ、デザイン、機能などはすべてプラットフォーム側に依存します。

さらに、将来的にプラットフォーマーがサービスを終了した場合、それまでに開発したアプリがすべて無駄になるリスクがあります。

例えばノーコードツール「bubble」の場合、将来的にサービスを終了するような事態に陥った際には、サービスのオープンソース化を発表しています。

ノーコード（Nocode）開発が与える影響と社会変化とは

ノーコード開発は世の中に大きなインパクトを与えると考えます。本項では3つの観点からノーコードがもたらす影響について解説します。

企業経営・ビジネスに与える影響

ノーコード開発が浸透することで、ノーコード開発と従来のソースコード開発の二極化がより顕著になると予想されます。

これまでアプリ開発といば、腕の良いエンジニアを採用し自社の特色あるサービスを作れるかどうかがポイントであり、そこに高いコストが掛かっていました。

しかしながら、ノーコードによりエンジニアのレベルは平坦になり、量産可能なアプリ開発に関してはプログラミングスキルが不要になっていきます。

つまり、エンジニアに求められるスキル要件がより高度になり、いかにオリジナリティ溢れるアプリ開発ができるかが重要になります。

オリジナル性の低い量産可能なアプリに関してはノーコード開発が主流になっていくと予想されます。

社会・身の回りの生活に与える影響

ノーコードによってアプリ開発がより身近なものになっていきます。

今まではアプリ開発といえば、BtoBが基本であり開発コストも高額であったため、一般的には敷居が高い印象を持たれがちでした。

しかし、ノーコード開発は非エンジニアでもアイデアひとつでアプリ開発が可能です。そのため、BtoCあるいはCtoCといった、個人が身近な困りことを解決するような開発が行われるようになります。

個人の生き方・キャリアに与える影響

誰もがアプリ開発者として、開発に携わる機会が増えていきます。

パソコンとインターネット環境さえあれぱどこでも開発できることから、時間や場所にとらわれずに自由に働けるようになります。

しかしその反面、開発したサービスの良し悪しによって報酬が決まるような「成果報酬型」の賃金体系・働き方が増えるため、「働くこと」に関する価値観・考え方が変わっていくと予想されます。

そのため、ノーコード開発者同士の競争はさらに高まっていくと予想されます。

国内のノーコード開発の現状とは

海外ではすでにノーコード・ローコード開発の動きが非常に活発になっていますが、現状日本ではそこまで大きな波がきていないのではないかと感じる方も多いはずです。

しかしながら、確実にノーコード・ローコード開発の流れは来ています。なぜなら日本は深刻なIT人材不足に陥っており、経済産業省の調べでは2030年までに約45万人のIT人材人材不足に直面すると言われています。

すでに小・中・高校ではプログラミング教育必修化がスタートし、人材供給の面から課題解決に着手していますが、中長期的な課題解決であり目先の人材不足には対応できません。

そこで、ノーコード・ローコード開発の導入が人材不足を解決する手法として注目されています。ここではノーコード開発の現状について詳しく解説します。

国内大手企業のノーコード開発事業の参入

日本経済を牽引する国内大手企業ではノーコード・ローコード開発支援事業に乗り出しています。

以下の例が有名です。

その他、大手企業以外でもスタートアップ企業がノーコード・ローコード開発プラットフォームをリリースしているケースも増えています。

例えば、ノーコードジャパン株式会社では、ノーコード開発プラットフォーム「Click」のリリースを発表し、さらにノーコード開発人材の育成にも力を入れています。

→Clickの公式サイトはこちら

開発スピードの向上が期待されている

ノーコード開発に最も期待されていることは「短期間でサービスをリリースできる開発スピードの向上」であることが、IT専門調査会社IDC Japanの調査でわかっています。

同調査によれば、ローコード・ノーコード開発ツールを導入している企業に対し、「ノーコード開発ツールを導入した理由」を質問したところ、開発スピードの向上（45.1％）という回答が最も多いことがわかりました。

参考：IDC Japan「国内のローコード/ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果」

開発スピードの向上を期待されている理由としては、開発期間が長引くほどコスト増加に繋がりますし、逆にリリースが早ければ売上の回収および先行利益を受けやすくなるからです。

また、IDC Japanソフトウェア＆セキュリティの入谷光浩氏は、今後の国内ノーコード・ローコード開発について、大手企業を中心に3割の人材がアプリ開発や業務の自動化を担うようになると予測しています。

IT人材が増えることで、業務アプリによる自動化・オンライン化が更に加速すると考えられます。

2024年までに従業員1,000人以上の企業において、従業員の30％がローコード／ノーコードプラットフォームを活用してアプリケーションの開発や業務の自動化を担うようになると予測している。新型コロナウイルス感染症（COVID-19）対応に向けた業務アプリケーションやテレワークの作業効率を高めるアプリケーションを業務の現場で担当者が開発する事例も多く見られ、開発の民主化が着実に進んでいる

引用：国内のローコード/ノーコードプラットフォームの動向に関する調査結果（IDC Japan公式サイト）

国内ノーコード開発支援サービスを紹介

ノーコードツールを使うことで、プログラミングの知識・経験がない方でもアプリ開発が可能。とはいっても、実際にツールを使ってみると「使い方がよくわからない」「どのように開発を進めれば良いかわからない」と悩む方も少なくありません。

プログラミングコードを使わなくてもシステム開発であることには変わりません。要件定義や設計がきちんとされていなければ、実際に業務で使えるようなアプリ開発は難しいといえます。

そのようなときにはノーコード開発支援サービスを手掛けている企業に相談することがおすすめです。本項では国内でノーコード・ローコード開発支援サービスを展開している企業を紹介します。

BOLT（株式会社ファンリピート）

当サイトの運営元でもある当社は、国内初のノーコード・ローコード開発に特化したサービス「BOLT」を展開。

社内業務システムからコンシューマー向けサービスまで幅広い開発案件に対応。利用ツール検討・要件定義・設計・マニュアル作成・稼働後の運用にいたるまで、あらゆる面で包括的にサポートが可能です。

主に利用するのは「bubble」や「PowerApps」など開発案件詳細・目的に合わせて最適なツールを提案します。

開発期間は最短3週間〜と従来のシステム開発に比べて圧倒的な期間短縮を実現。短期間でシステム構築ができるので、新規事業のプロトタイプ開発や、顧客ヒアリング用のデモサービス開発、業務システムの刷新など幅広いユースケースでご利用いただけます

＼ 高速開発×高品質 ／

Power Platform開発支援サービス（株式会社アイエンター）

Power Platformとは、Microsoft社が提供するノーコード・ローコード開発プラットフォーム。「Power Apps」「Power Automate」「Power BI」など、利用目的に応じた様々な業務アプリの開発が可能なツールです。

アイエンターでは、Power Platformを中心とした開発ツールを用いた支援サービスを提供。ノーコード・ローコード開発時の要件定義・設計・導入。運用・保守にいたるまで、オールインワンで対応します。

さらに、定期的に勉強会やセミナーを開催しているので、ノウハウを溜めながら将来的には自社で開発業務を内製化を目指している場合にもおすすめです。

まとめ｜ノーコード（NoCode）があれば誰もが開発エンジニアになれる

本記事ではノーコード開発が今注目を集めている理由から、ノーコード開発のメリット・デメリットの解説。そして、おすすめノーコード開発支援サービスをご紹介しました。

ノーコード開発は、2025年までにすべてのシステム開発の65％を占めるまで成長すると予測されおり、「開発の民主化」が進むと言われています。

もはや業務システム開発はエンジニア任せで進めるのではなく、部門・職種関係なしに開発者・エンジニアの視点で「どうやったら業務効率がよくなるか？」「自動化できる業務はないか？」と考えたうえで自ら動くことが求められます。

まずはノーコードツールに実際に触れてみて、かんたんな業務アプリを作成してみることをおすすめします。