開発

ノーコードにもデメリットが存在する!活用前の注意点を徹底解説

プログラミングをせずにWebサービスやアプリケーションを開発できるノーコードが大きな注目を集めています。

エンジニア不足の中で、企業のシステム化を加速させることが期待されるノーコードですが、実際に活用されているのはアイディアを持つ個人が開発したケースが多く、企業の基幹システムや業務システムで採用されるケースは国内ではあまり耳にしません。

「プログラミング不要で誰でもシステム開発できる」「システム開発に必要なコストを大きく削減できる」というメリットを持っているにも関わらず、なぜ企業でのノーコード活用事例は増えないのでしょうか。

世界で注目を集めるノーコードの裏には、企業のシステム担当者を悩ませるデメリットが存在し、このデメリットこそ企業ノーコード活用を阻んでいる原因なのです。

そこで、この記事では、ノーコード・ローコード開発に特化したシステム開発サービスを運営し、数多くのシステム開発を成功させてきたBOLTが、ノーコードが抱えるデメリットを詳しく紹介すると共に活用前の注意点を解説していきます。

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システム導入前に確認すべきポイント

システム導入前に確認すべきポイント

企業がシステムを導入する場合には、いくつか事前に確認をすべきポイントが存在し、導入検討の重要な判断指標となります。

ここでは企業におけるシステム導入前に必ず確認しなければならないポイントを紹介していきます。

セキュリティ対策

システムを導入する場合に必ず指摘されるのがシステムのセキュリティー対策です。

企業がシステムを導入する場合、どんな用途のシステムであろうと情報漏洩のリスクを抱えることになります。

技術の進化と共に外部から企業のシステムにネットワークを通じて攻撃を行う「サイバー攻撃」は常に高度化しており、より堅牢なセキュリティー対策が求められています。

万が一、導入したシステムに十分な情報セキュリティー対策を施されていない場合、サイバー攻撃により重要な顧客情報や機密情報が漏洩し、結果として企業の信用失墜に繋がります。

そのため、企業は導入検討をしているシステムのセキュリティ対策に対して、厳格な基準で判断する必要があります。

保守運用

システムは導入して終わりではなく、導入後に問題なく正常稼働させて効果を生み出すことがゴールであり、そのためにはシステムの保守運用が重要となります。

システムが稼働開始した後には様々な問題が発生します。

どれだけ開発予算をつぎ込んでも、問題の発生しないシステムを構築するのは不可能であり、いざという時に迅速にトラブルを解決してシステムを通常稼働させるには手厚い保守運用体制を用意する必要があります。

保守運用を細分化すると、トラブル発生時のトラブルシューティングやシステムの更新作業を行うのが保守業務と操作マニュアルの作成や従業員からの問い合わせに対応するサービスデスク業務を行うのが運用業務に分かれます。

保守運用の体制が不十分なシステムはトラブル発生時にすぐに対処・解決することができず、長時間の間システムが停止し、ビジネス全体が停滞するリスクが含んでいます。

拡張性

システム導入を検討する際は、導入時のシステム要件を満たすかどうかの判断基準だけでなく、導入後の拡張性に関しても気を配る必要があります。

システムには導入後に必ずトラブルが発生するのと同様に「機能拡張してほしい」「基幹システムと連携してほしい」というような声が現場から発生します。

システム運用を開始すると、要件定義時に想定していなかった機能が必要になる場合がほとんどであり、その多くは業務に更なる効率性を生み出す要素になります。

また、ビジネス環境や業務プロセスに変化が生じた場合にも、システムは変化に合わせて柔軟に拡張をしなければなりません。

システムが十分な拡張性を有していない場合、追加要望や外部環境の変化に対応できず、業務を効率化するはずのシステムがいつの間にか業務効率化を阻害する存在になってしまう場合があります。

ノーコードのデメリット

ノーコードのデメリット

これまで、企業がシステム導入時に確認すべきポイントを紹介してきましたが、ノーコードは企業のシステム導入時の判断基準に関連するデメリットを抱えているのです。

ここではノーコードの持つデメリットについて解説していきます。

セキュリティー対策がプラットフォーム依存に

ノーコードを業務システムとして導入する場合、セキュリティー対策がノーコードプラットフォームに依存する形となります。

ノーコードはサービスの性質上、不特定多数のユーザーが構築したアプリが1つのプラットフォーム上で管理されていく仕組みです。

そのためセキュリティーに関する見識のないユーザーが脆弱性を有するアプリを構築した場合、企業がノーコード上に構築した業務システムやデータは常に脅威にさらされることになります。

通常はシステムごとに個別のセキュリティー対策を施す中で、ノーコードの場合はプラットフォームが提供するセキュリティーサービスの中でしかセキュリティー対策を講じることができません。

そのため、ノーコードプラットフォーム上でシステムを構築した場合、通常のシステムと比較すると、企業は大きなセキュリティリスクを抱えることになります。

機能拡張が制限される

ノーコードを活用した場合、システム導入後の機能拡張が制限される場合があります。

通常の機能拡張では追加予算を用意してエンジニアを確保することができれば、自由に機能を実装することが可能です。

しかし、ノーコードの場合は開発予算を確保しても、ユーザーが自由に機能を追加できるわけではなく、プラットフォームの提供する機能の範囲内でしか機能拡張が行えません。

ノーコードはユーザーが必要とする拡張機能をプラットフォーム側が提供していない場合は、機能拡張を一切行うことできません。

これはノーコードの提供するサービスの特徴が起因しており、SalesforceやKintoneなどは業務システムを作るが目的のサービスなので、ユーザーが必要とするであろう拡張機能を揃えたうえで、サービスを提供しています。

しかし、ノーコードは業務システムを構築するのが目的ではなく、ユーザーが自由に様々な用途のシステムを簡単に構築することが目的であり、そのために必要な機能を提供しているので、そもそもの目的が異なるのです。

ノーコードでシステムを開発すること自体は様々なツールの登場で簡単になっていますが、構築後のユーザーの機能拡張ニーズの全てに対応できるわけではないので注意が必要です。

ノーコードツールは利用するユーザーからの機能追加要望などを自社のコミュニティ内で積極的に集めており、それらの要望をまとめた開発ロードマップを発信しているので、開発前にロードマップを確認することで今後の機能追加の予定を確認することができます。

Adaloの開発ロードマップはこちら

Webflowの開発要望リストはこちら

保守運用サポートが海外仕様

ノーコードで開発したシステムに対して、従来の日本のシステム開発会社が提供するような手厚い保守運用サービスを受けることはできません。

ノーコードを開発・運営する企業の多くは国外の企業であるため、社内の業務システムが動かなくなった際に電話して、すぐ問題を解決してくれると考えてはいけません。

サポートデスクがないわけではありませんが、メールでのサポート限定であり、前提として国外の企業であるためサポート窓口には全て英語で伝える必要があります。

時差の影響や他のユーザーからの問い合わせ量にも左右されるので、仮にサポートデスクに英語で問い合わせをしても、回答がタイムリーに来る可能性は薄いでしょう。

システムの保守運用面で、サポートに問い合わせをして答えが返ってくるまでの時間が長ければ、長いほど、システム復旧するまでの時間も長くなるので、運用面では致命的なリスクとなります。

突然サービス停止になるリスク

運営会社が何らかの影響を受けて事業継続ができなくなった場合、突然ノーコードプラットフォームがサービスを停止するリスクがあります。

ノーコードはサブスクリプション方式でプラットフォーム上の機能を利用する権利を販売するビジネスであり、契約の中にはプラットフォーム上で開発したシステムに対する稼働責任やサービス停止時の違約金などは含まれていません。

そのため、ノーコードプラットフォームがサービスを停止した場合、プラットフォーム上に構築した業務システムは利用不可の状態に陥ります。

企業の業務システムはその性質上、替えの効かない独自性のあるシステムであることから、サービス停止のリスクを抱えたプラットフォーム上にシステムを構築するのはリスキーな決断と言えるでしょう。

2020年現在、ノーコードツールは大いに注目を集めており、Amazonのような大企業が新規参入するような流動的な市場であり、マーケットリーダーも未だ存在しない市場です。

そのため、大人気だったノーコードツールが翌月には名前も聞かなくなったとなる事態も十分に考えられます。

しかし、全てのノーコードが突然サービス停止のリスクを抱えているわけではありません。

汎用的な機能で業務システムの構築に適したノーコードツール「Bubble」はプラットフォームを停止する事態に陥った場合には、プラットフォームを無償で誰でも自由に改良・活用ができるオープンソース化すると公言しています。

つまり、仮に運営会社が倒産しても、Bubbleのコードがオープンソース化され、第三者が運営を継続していくことになるため、開発したサービス自体は継続させることが可能です。

【まとめ】運用面の懸念から企業のノーコード活用は限定的

【まとめ】運用面の懸念から企業のノーコード活用は限定的

この記事ではノーコードのデメリットと活用前の注意点を紹介してきました。

ノーコードはプログラミング不要で簡単にシステム構築ができる素晴らしいサービスですが、サービス構築後の運用面では大きな課題を持つサービスとなっています。

ノーコードを使えば開発自体は誰でも簡単にできるため、個人のシステム開発の領域では今後もますます活用が拡大していくことでしょう。

しかし、企業の活用を考えると、企業の情報セキュリティーの観点からみるとノーコードの提供するセキュリティレベルや保守対応サービスレベルは基準を満たすことが難しいのが現状であり、企業のノーコード活用はもう少し先の話になるでしょう。

ただし、企業でもシステムの活用範囲を限定すればノーコードでも十分に業務システムとして活用することができるでしょう。

例えば、システム投資決定前のPoC(概念実証)におけるプロトタイプ開発に用いる場合や部署中の小さな業務を効率化するためのDX活動で活用する場合は十分に効果を発揮することができます。

大切なのはノーコードの良い部分と悪い部分の両方を理解した上で、良い部分を最大限発揮できる場所で活用することです。

私達、BOLTは、ノーコード・ローコードツールでの開発に特化したWEBシステム開発サービスを行っています。

ノーコードを活用したシステム開発を多数手がけており、ツールを活用したシステム開発のコンサルティングも行っております。

また、ノーコードに関する各種情報を発信しておりますので、ノーコードを用いたWEBシステム開発や業務改革を検討される場合は、お力になれるかと思いますので、是非お声がけ下さい。

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BOLTは、日本初のNoCode(ノーコード)による開発に特化した業務システム構築サービスです。ノーコードと呼ばれるプログラミング不要のツールを活用することで、従来の開発会社の何倍も開発コストを抑えることができます。

BOLTでは、社内業務の自動化ツール開発から社内業務のデジタル化まで、幅広い開発案件に対応しております。

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