ニアショア開発という言葉をご存知でしょうか。耳にしたことがあっても、理解には至らないという方も多いと思います。そのような企業様に向けて本記事では、ニアショア開発のメリットや開発コストを抑える方法など詳しくご紹介します。
ニアショア開発という言葉を初めて聞いた企業様にでもよく理解できる内容となっています。ぜひ参考にしてください。
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ニアショア開発とは？
ニアショア開発とは、近隣の企業もしくは地方の企業にシステム開発を要請する開発手法です。そもそもニアショアという単語は、「近隣の海辺」や「すぐそこの入江」といった意味があります。
IT業界でいうニアショア開発はその単語の意味にちなんで、近距離にある企業や人件費の安い地方の企業に開発業務を要請することを指します。近くの企業に要請すれば直接足を運ぶことが容易なので、担当者と対面で打ち合わせができるうえ、現場の空気やムードを確認できます。
それによってお互いの信頼性を高めることにもつながります。
オフショア開発との違いは？
ニアショア開発の一方で、オフショア開発という言葉があります。両者はよく間違えられる言葉なので、この章で違いをご紹介します。
オフショア開発とは、遠方もしくは海外の企業にシステム開発を要請する開発手法です。オフショアという単語は、「遠く離れた海辺」という意味があります。
両者の大きな違いとしては、以下の通りです。
- ニアショア開発＝近距離にある企業や地方の企業に要請する
- オフショア開発＝遠く離れた企業や海外の企業に要請する
つまり、オフショアとニアショアは、まったく逆の手法となります。
オフショア開発の難点を挙げると、遠方や海外に要請するため開発者同士のコミュニケーションが難しくなります。また現地の空気やムードが把握できず、安心感や信頼性にも欠けることは否めません。
しかしニアショア開発以上にコストパフォーマンスには優れています。そのため、開発の大部分をオフショア開発でまかなっている企業も存在します。
ニアショア開発のメリット
ニアショア開発を実践することで、さまざまなメリットを得られます。この章では、そのメリットを以下の通り2つご紹介します。
- コストの削減が期待できる
- スムーズなコミュニケーションを実現できる
コストの軽減が期待できる
ニアショア開発のメリットとして挙げられるのが、コスト軽減です。
例えば地方の企業に開発を依頼すれば、都心の企業に依頼するのと比べ、人件費を安価に抑えられます。人件費が安価ということは当然、開発コストの軽減にも優位に働きます。
スムーズなコミュニケーションを実現できる
スムーズなコミュニケーションの実現が可能になることも、メリットとして挙げられます。
前述したように近隣の企業に要請することで、要請した企業へ足を運ぶことも容易になります。そうなれば直接顔を合わせて詳細な情報共有ができるため、コミュニケーションコストの軽減につながります。
また要請した現場で緊急事態が起きても、サポートが瞬時に行えるのもメリットとなるでしょう。
ニアショア開発のデメリット
ニアショアには大きなメリットがある一方で、いくつかのデメリットもあります。この章では、そのデメリットについて、以下のとおり2つご紹介します。
- エンジニア人材の確保が困難
- 業務の再委託が発生するケースもある
エンジニア人材の確保が困難
エンジニア人材の調達が困難なことが、ニアショア開発のデメリットです。
希望の条件にマッチしたエンジニア人材を探す範囲が、近距離の企業に絞られることになるからです。範囲を狭めてしまえば、それだけマッチする人材に合う確率も低くなってしまいます。
また、費用を抑えるために地方企業に依頼する場合、都会に比べるとそもそも人材が少ないため、要件にあった人材を見つけるのは容易ではありません。
国内のエンジニアは基本的に、約8割が東京に集中しています。大阪や名古屋にもIT企業はあるものの、やはり東京に比べるとかなり数は少ないのが現状です。
業務の再委託が発生するケースもある
もうひとつのデメリットとして挙げられるのが、業務の再委託が発生するケースがあることです。
たとえば地方の企業に要請した場合、その地方の企業が別の企業に要請するといった具合です。この場合、自社が委託した企業の伝達ミスなどによって余計な修正が発生してしまうリスクもあります。
ニアショア開発のコストを抑える方法
ニアショア開発にかかるコストは、なるべく安く抑えたいものです。
この章では、ニアショア開発のコストを抑える方法3つを、以下の通りご紹介します。
- 必要最低限の業務を要請する
- フリーランスを活用する
- オフショア開発を取り入れる
必要最低限の依頼内容に絞る
コストを抑えるためには、必要最低限の業務だけを要請することが大切です。そうすることで、以下のようなメリットが得られます。
- 依頼業務を絞ることでコストを軽減できる
- 地方でもエンジニア人材の調達が容易になる
要請する内容が減ることで、当然要請のためのコストは軽減できます。それによって指示もシンプルになり、コミュニケーションコストの軽減にもつながります。
加えて要請の内容が減ると、求められるエンジニア人材の条件の幅も広がります。そうなれば、地方でのエンジニア人材の調達のハードルも下がります。
そのため、要請する業務は必要最低限にとどめ、自社のリソースでまかなえる業務はなるべく自社で対応する、というスタンスをとるのがいいでしょう。
フリーランスや副業人材に依頼する
個人事業主へ業務を依頼するのも、コストを抑えるための有効な対策です。企業よりも個人事業主の方が、単価が安い傾向にあるためです。求人サイトやSNSを活用し、条件にマッチした個人事業主の方を探してみましょう。
ただ個人事業主の方は、一般的な企業に比べれば技術力に乏しかったり、案件の規模によっては、個人で行うのは困難と断られる可能性も高い傾向です。
要請の前に過去の実績や経験を確認し、信用に足る人材かどうか吟味する必要があります。
オフショア開発を取り入れる
コストを抑えるためには、オフショア開発も同時に視野に入れることが重要です。場合によっては、ニアショア開発よりも低コストで要請できるからです。
オフショア開発の要請先は遠方もしくは海外なので、コミュニケーションが取りづらいものの、金銭的には安く抑えられる傾向にあります。
またオフショア開発は、災害リスクにも強いのがメリットです。たとえば自然災害で自社での業務ができなくなっても、海外でまったく同じことが起きるとは考え難いため、損害を分散できます。
それぞれのメリットやデメリットを把握し、必要に応じて使い分けるのがいいでしょう。
まとめ
以上、ニアショア開発の概要やメリット・デメリットを紹介しました。
内容をまとめると、以下のとおりです。
- ニアショア開発は、近隣もしくは地方の企業に要請すること
- オフショア開発は、遠方もしくは海外の企業に要請すること
- ニアショア開発でコストを抑えるには、一部の業務のみ要請する
- 状況に応じて、両者をうまく使い分けることが大切
ニアショア開発の難点を理解しつつ上手に活用することで、業務効率は大きく向上します。ぜひこの機会に、ニアショア開発を検討してみてはいかがでしょうか。
なおニアショア開発についてお困りの企業様は、ぜひ弊社にご相談ください。しつこい電話や勧誘もないため、無料で安心してご利用いただけます。
